10周年を迎えた、京都が舞台の国際的な写真展「KYOTOGRAPHIE 京都国際写真祭 2022」。京都市から「京都市文化芸術有功賞」が授与される
世界屈指の文化芸術都市・京都を舞台に開催される、日本では数少ない国際的な写真祭「KYOTOGRAPHIE 京都国際写真祭」。ギイ・ブルダンやアーヴィング・ペンなど国際的な写真家のほか、10人の日本人女性写真家の展示など、国内外の気鋭の写真家による作品が、2022年4月9日から5月8日まで、趣のある歴史的建造物や近現代建築といった京都ならではのロケーションを舞台に展示されています。メインプログラムとして10展示、アソシエイテッドプログラムとして3展示が鑑賞可能です。毎年京都の春を彩ってきましたが、コロナ禍でここ2年間は秋開催に。しかし、今年は京都が最も美しいといわれる春開催の運びとなりました。
本年度、第10回を迎える本フェスティバル。京都市は文化芸術に関する活動を通じて、文化芸術に対する市民の関心を高め、その振興に寄与することに功績した一般社団法人KYOTOGRAPHIEに対して、10回目の節目となることを記念して「京都市文化芸術有功賞」を授与しました。
日本のアート振興に欠かせない、国が開設する「アート・コミュニケーションセンター(仮称)」の役割
昨今、⽇本における現代アートの重要性が高まっています。このことを決定付けるかのように、1⽉19⽇に行われた衆議院本会議において、自民党の梶⼭弘志議員が、岸⽥⽂雄総理⼤⾂に以下の質問を投げかけました。
「新しい資本主義の実現を⽬指す中で、⽇本が誇る⽂化的資産やアート作品、そしてアーティスト達を守り、育て、そして新たに⽣み出し、国富として将来世代へと引き継いでいくべきだと考えるが、⽇本の⽂化、アート振興に対する総理のお考えを伺いたい。その際、国⽴新美術館をグローバルな発信拠点として有効活⽤するなど、我が国のアート振興に貢献する主体として独⽴⾏政法⼈国⽴美術館の抜本的な改⾰を進めるべきとも考えるが、あわせて考えを伺いたい」
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2025万博を射程にいよいよ『Study: 大阪関西国際芸術祭』開幕!
「Study: 大阪関西国際芸術祭」が本日1月28日より開幕いたしました。「Study:大阪関西国際芸術祭」は、2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)を契機に、ソーシャルインパクト(文化芸術経済活性化や社会課題の顕在化、SDGs など)をテーマとした、世界最大級のアートフェスティバル「大阪関西国際芸術祭(仮)」の開催を目指すにあたり、それらの実現可能性をスタディするための芸術祭です。2022年1月28日(金)~ 2月 13日(日)の17日間の開催です。
1月17日夕方に放送されたテレビ大阪「やさしいニュース」の当日の内覧会の様子はこちら
https://youtu.be/gAnY85osK9Q
プレスツアーの丁寧なレポートは美術手帖さんの記事でご覧いただけます
https://bijutsutecho.com/magazine/news/report/25142
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「sanwacompany Art Award 2022」受賞者決定!Study: 大阪関西国際芸術祭の関連イベントとしてグランプリ展が同時開催!
「sanwacompany Art Award / Art in The House 2022」に於いて、厳正なる審査の結果、グランプリ1作品、サンワカンパニー社長特別賞1作品、ファイナリスト3作品を決定しました。受賞作品は、1月28日(金)から大阪梅田にあるグランフロント北館5階サンワカンパニー大阪ショールーム内、約400坪の空間に展示します。
◾️展示概要
会期:2022年1月28日(金)ー3月31日(木)
展示会場:サンワカンパニー大阪ショールーム
岸田首相「アート振興を推進していく」衆議院本会議の代表質問にて明言
1月19日に開催された衆議院本会議の代表質問で、自民党の梶山弘志議員が岸田文雄首相に対して、日本におけるアート振興についての質問を行いました。
梶山議員は、社会の経済構造が変革する時にこそ、日本は世界に誇る社寺や伝統芸能、美術品などの数多くの文化的資産を保護、保全し将来世代へ引き継いでいくべきと述べたうえで次のように質問を投げかけました。
「世界のアート市場から高い評価を得ている日本の現代アートなど、新たな芸術作品の創造支援にも取り組むべきと考える。新しい資本主義の実現を目指すなかで、日本が誇る文化的資産や、アート作品、そしてアーティストたちを守り、育て、そして新たに生み出し、国府として将来世代に引き継いでいくと考えるが、日本の文化、アート振興に対する総理の考えを伺いたい」。さらに、「その際、国立新美術館をグローバルな発信拠点として有効活用するなど、わが国のアート振興に貢献する主体として独立行政法人国立美術館の抜本的な改革を進めるべきとも考えるが、併せて考えを伺いたい」と述べました。
これに対して岸田首相は以下のように回答しました。
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