日本美術は素晴らしいものです。これは、世代を超えて受け継がれて、我々はその良さを享受しています。故に、これを次の世代へ伝え残す責任が我々にはあるのではないでしょうか。そこで酉福では、日本各地の力ある作家に発表の場を提供できるようにします。発表をすることにより、その技を磨き、伝統を力に変え、新しい形を生み出し、あらたな伝統を築くようにしたいのです。また、市場を世界に求め、より多くの方々に日本の良き品をお伝えしたいと思います。日本の伝統もまた、世界の資産の一つであると考えているからです。 併せて、世界の美術品を日本に紹介したいと思います。相互の交流は世界の技を次の世代へと引継ぐためには必要なのです。 酉福ギャラリーでは、このような志を持

敦賀市立博物館は昭和2(1927)年に竣工した旧大和田銀行本店建物を活用した博物館です。建設当初は北陸初のエレベーターを備え、レストラン、迎賓館、集会場などがあり、銀行でありながら公共性を兼ね備えた昭和初期の貴重な銀行建築の一例、また港町敦賀の歴史を象徴する近代建造物でもあります。　平成24年より3年に及ぶ文化財修復工事を終え、平成27年7月4日にリニューアル・オープンいたしました。　おかげさまで平成29年、建物（旧大和田銀行本店本館）は国の重要文化財に指定されました！　レトロで趣ある建物と共に、年1回の特別展をはじめ、敦賀の豊かな歴史文化を物語る資料や美術工芸作品などを順次展示替えし、その時々の展示をお楽しみいただけます。

橿原考古学研究所附属博物館では、奈良県内の多くの遺跡から出土した資料を通じて、日本史の中で重要な位置を占める奈良県の歴史について理解を深めていただけるよう、常設展「大和の考古学」のほか、春秋２回の特別展、夏には発掘調査成果の速報展「大和を掘る」を開催しています。展示室では、ボランティアの方々による展示解説があります。また、映像ライブラリー、情報コーナー、休憩室など無料でご利用いただける施設もありますので、ぜひご来館ください。（なお、館内では食事はできません。）

飛鳥資料館は、日本人の心のふるさと「飛鳥」の歴史と文化を紹介する資料館です。飛鳥の文化財を調査・研究する奈良文化財研究所の展示施設で、昭和50(1975)年に開設されました。飛鳥は古代国家誕生の地として広く知られています。592年に推古天皇が豊浦宮に即位してから、694年に藤原京に遷都するまでの約100年間、飛鳥に天皇の宮殿が継続的に営まれ、政治文化の中心地として栄えました。壮麗な宮殿や異国情緒豊かな寺院、時を告げる水時計(漏刻)、猿石や亀石などの不思議な石造物、石組みの苑池と噴水施設、壁画古墳など...これらは東アジアの緊迫した国際情勢下で、人々や文物の交流によって飛鳥にもたらされました。飛鳥を訪れると、なぜか懐かしい記憶がよみが

平城宮跡資料館は、平城宮跡のことを分かりやすく解説する施設として、2010年にリニューアルオープンしました。奈良文化財研究所の約50年にわたる平城宮の調査をもとに、いにしえの奈良の都へ皆様をご案内します。

総合研究博物館は、学内共同利用施設の一号機関として設置された総合研究資 料館の改組拡充により、1996年春に国内で最初の教育研究型ユニヴァーシティ・ ミュージアムとして誕生した。　 本学には、明治10年の創学以来、総数にして600万点を超える各種学術標本が 蓄積されており、そのうち、当館に収蔵されている学術標本は、設置時当初の推 計240万点に、その後の収集・寄贈・寄託標本が加わり、現在では優に300万点を 超える数にまで達している。　 当館が掲げる目標は、これら「学術標本＝モノ」を機軸に、高度でオリジナリ ティに富む博物館活動を推進することにある。世界的水準の学術研究を各分野ごとに追究展開することはいうまでもないが、加えて、博物館

駒場博物館は、美術博物館と自然科学博物館で構成されています。駒場博物館 の建物は、教養学部の前身である旧制第一高等学校の図書館として建てられた由緒あるものです。2003年、この建物に全面的な改修が施された後、長年にわたり別々の場所で独自の活動を行ってきた二つの博物館がはじめて同じ建物で活動することになりました。　駒場博物館の両翼である二つの博物館は、それぞれの個性を生かしつつ連携し、定期的に共催の展覧会を催すなど、総合文化研究科・教養学部ならではの文系・理系の垣根を越えた活動を行っています。

東京都には、先人の生活が刻まれた遺跡が数多く残されています。これらの遺跡は、都民共有の文化遺産として保護し、次の世代に引き継いでいくことが求められています。一方、膨大な人口を抱え、活発な産業活動を続けている東京においては、安全で住みよいまちづくりのために、開発事業も進められています。これらの開発事業の多くは、東京都をはじめ国の機関等が行っているため、開発施行者である国の各省庁及び東京都各事業局・その監理団体等に対し、遺跡の保護について理解を求めながら、開発事業者と調整を行うことが重要な課題となっています。発掘された遺跡を、国民共有の財産として次の世代に引き継ぐため、これらの関係者が文化財保護法の趣旨を理解し、文化財の保護と都市開発と